「フリーランスになったらどのくらい稼げるの？」「自分のスキルだと月いくらが相場？」
独立を検討しているエンジニアが最も気になる「お金」の話を、フリーランス歴10年のインフラ系エンジニアがリアルな数字でお伝えする。
ITフリーランスエンジニアの月単価相場（2026年版）
フリーランスエンジニアの報酬は「月単価」で表されることがほとんどだ。以下は2026年時点の市場相場だ。
経験年数別の月単価目安
- 経験1〜3年：月30〜50万円
- 経験3〜5年：月50〜70万円
- 経験5〜10年：月70〜100万円
- 経験10年以上：月100万円〜
※上記は、レバテックフリーランス・ミドルマン・PE-BANKなど複数のフリーランスエージェントが公開している案件データをもとにした目安だ。スキルセットや稼働条件により変動する。
私自身、独立当初は月35万円程度からスタートし、現在は月50万円台（税込）で安定している。経験が積み重なるほど、交渉しやすくなる。
年収に換算するとどのくらい？
月単価から年収を計算する際は、以下の点に注意が必要だ。
- 稼働月数：案件の空白期間があると12ヶ月フル稼働にならないことがある
- 税金・社会保険料：手取りは額面の約70〜75%（※国民健康保険・国民年金・所得税・住民税の標準的な負担率に基づく目安）
- 経費：PC・通信費・書籍代などは経費として計上可能
月単価別の年収（手取り）目安は以下の通りだ。
- 月単価50万円 → 年間600万円（手取り約420〜450万円）
- 月単価70万円 → 年間840万円（手取り約590〜630万円）
- 月単価100万円 → 年間1,200万円（手取り約840〜900万円）
月単価別 手取り年収の目安
手取り約420〜450万円
手取り約590〜630万円
手取り約840〜900万円
※ 国民健康保険・国民年金・所得税・住民税等を考慮した目安（個人差あり）
正社員と比べると、同じ額面でも社会保険料を自己負担する分、手取りは少なくなる。しかし、青色申告による65万円控除や、仕事に関係する費用の経費計上によって節税できるため、うまく活用することが大切だ。
単価を上げるための具体的な方法
② 複数のエージェントに登録して比較・交渉する
同じスキルでも、エージェントによって提示単価が10〜20万円異なることはよくある。1社だけに頼らず、2〜3社に登録して比較するのが単価アップの近道だ。
また、エージェントへ「他社から◯万円の提示をもらっている」と伝えることで、単価交渉がしやすくなる。
③ 長期案件での実績を積み、更新時に交渉する
同じ現場での更新のタイミングは、単価交渉の絶好のチャンスだ。「半年間貢献してきた実績」を根拠に、月5〜10万円の値上げを交渉することは十分可能だ。
断られるのが怖くて交渉しない方も多いが、「現場から必要とされている状態」での交渉は、思った以上に通りやすいものだ。
正社員とフリーランスの収入比較
私自身の経験では、正社員時代の月収18万円（年収約240万円）が、フリーランス転身後は月単価50万円台（税込）（手取り年収約440万円）になった。
ただし、フリーランスには正社員にはない「収入の不安定さ」がある。安定して稼ぎ続けるためには、案件の空白をつくらない工夫と、複数のエージェントとの関係構築が欠かせない。
▶ フリーランスエンジニアの収入のリアル｜正社員との違いについて
まとめ：単価相場を知って、戦略的に独立しよう
- フリーランスエンジニアの月単価は経験・スキルによって30〜100万円超まで幅広い
- 手取りは額面の約70〜75%。税金・社会保険料の自己負担を考慮する
- 単価アップには「市場価値の高いスキル」「複数エージェントの比較」「更新時の交渉」が効果的
- 独立前にシミュレーションを行い、6ヶ月分の生活費を確保してから独立するのが安心
このブログでは、フリーランスエンジニアとして長く安定して働くための情報を発信している。
▶ フリーランスエンジニアが現場で学んだ、長く稼ぎ続けるための5つの考え方
▶ フリーランスエージェントとの付き合い方｜案件探しを有利にするコツと体験談
フリーランスエンジニアの単価を上げる交渉術
更新タイミングが最大のチャンス
単価交渉で最も成功率が高いのは案件の更新タイミングだ。「半年間（または1年間）貢献してきた実績」を具体的に示しながら「月○万円の単価アップをお願いしたい」と切り出すのが基本の形だ。断られることを恐れず、まず申し出ることが重要だ。
他社の提示単価を根拠にする
複数のエージェントに登録しておくと「他社から○万円の提示をもらっています」という具体的な根拠が使える。これは単価交渉において非常に強力な材料だ。現在の案件に満足していても、定期的に他社エージェントから案件提案を受けておくことには意味がある。
スキルアップの証拠を提示する
「資格を取得した」「新しい技術を現場で導入した」「設計書の作成をリードした」といった具体的な成長の証拠を示すことで、単価アップの説得力が増する。日頃から自分の成果を記録しておく習慣が、交渉時に大きく役立つ。
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